スマートシティ 関連コラム

2012年10月11日

【決め手は位置情報】
[予測する]データの増加と精度向上で革命

河合 基伸、高橋 史忠=日経エレクトロニクス、Phil Keys=シリコンバレー支局
出典:日経エレクトロニクス 2011年3月7日号
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

「携帯電話機やスマートフォンのGPS機能の普及が、気象予報に革命をもたらしている」。

 こう話すのは、気象情報サービス最大手のウェザーニューズ(WNI) 取締役の石橋知博氏だ。同社が手掛けるのは、市民レポーターによるユーザー参加型の気象情報サービス。携帯電話ユーザーが投稿した天候などの気象観測データを予報に活用する取り組みだ(図1)。このサービスで重要な役割を果すのが位置情報である。携帯電話機に標準搭載されたGPS機能を使うことで、ユーザーによる気象観測の地点を容易に把握できるようになった。現在、市民レポーターの登録者数は22万人に上る。

図1 位置情報でユーザー参加のデータ収集が可能に
WNIは、天気関連の実況データを位置情報と共に市民レポーターから収集し、気象予報の実況データとして活用している。その予報は、企業向けの気象情報サービスにも生かす。図中の画面例は、同社の「iPhone」向けソフトウエア。

 サービスに手応えを得たのは3年ほど前のことだ。ユーザーによるレポートをゲリラ豪雨の予報に取り入れた。気象庁の観測データなどと組み合わせた、気象予報士による本格的な予報である。すると、予測が難しいといわれる豪雨の発生を、実に7割を超える確率で事前に補足できたのだ。

企業向けサービスにも活用

 これと前後して、WNIは気象予報のプロセスや社内組織を大きく変え、全社を挙げてユーザーのレポートを気象予報の判断基準に採用する取り組みを加速させた。今では、製品の需要予測などに使われる企業向けの気象情報サービスにも、予報にこの枠組みを取り入れている。

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