全体のテーマは「リアルビジネスの胎動」です。世界各地でスマートシティ構築に向けた実証が相次いでいますが、一方で事業化も始まっています。そこで、東日本大震災をはじめとする自然災害からの都市の復興のあり方を学ぶとともに、都市化に伴う金融や交通、インフラの維持といった課題を知り、世界で先行する自治体のスマートシティ運営やスマートシティの国際規格といった事業化に向けた解決策を議論します。最終日にはリーディング企業の経営トップが登壇し、各社のビジョンやグローバルなビジネス展開について発信します。

世界の知見やノウハウが集まるSmart City Week 2001には、世界各地から大勢の人が集います。その機会を利用して、東アジアを中心とした新興国都市の首長や幹部が一堂に会する「アジア・スマートシティ会議」と、政令指定都市を中心とした都市開発・環境対応の責任者が参加する「自治体サミット」が開催されます。いずれも「招待制」で開催されます。

日経BP社の専門媒体（「日経ビジネス」「日経エコロジー」「日経エレクトロニクス」「日経Automotive Technology」「日経コミュニケーション」）が企画した半日間の有料セミナーです。スマートメーター、HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）／BEMS（ビル・エネルギー・マネジメント・システム）、次世代モビリティ、エネルギーハーベストといった話題のトピックスを、技術やビジネスモデルなどの観点から専門家がじっくりと解説します。

横浜市と北九州市が、それぞれのプロジェクトや実績、今後の展開をお話します。両市は、スマートコミュニティの構築やスマートハウスの導入、EV（電気自動車）の活用といった取り組みで先行するばかりでなく、長い歴史の中で大気汚染といった公害を克服し、資源循環の仕組みづくりや省エネルギーへの取り組みを実現してきました。

再生可能エネルギーやエネルギーマネジメント、スマートグリッド、スマートコミュニティなどを手がける企業が、先進的な取り組みや技術・サービスを紹介します。

スマートグリッドやスマートハウス・ビル、次世代モビリティ、災害対策といった話題のテーマごとに、企業が最新の取り組みやビジネスを紹介します。