ラーニングイノベーション 2020 出展社募集サイト

出展申込済みおよび
検討中の企業の皆様へ

ラーニングイノベーション2020は
リアルイベントとしての開催を中止、
オンラインでの開催を決定しました。

日経BPは、2020年12月1日(火)～3日(木)に開催予定の「ラーニングイノベーション2020」について、リアルイベントでの通常開催を中止し、オンラインでの開催を決定しました。新型コロナウイルスの影響で停滞している企業活動促進の一助となるべく、本年12月開催に向けてあらゆる可能性を検討して参りましたが、来場者、出展者ならびにすべての関係者の皆様の安全を最優先に考慮し、「ラーニングイノベーション2020 」は通常開催を見送ることにいたしました。本年はオンライン開催に変更し、メディア連携による情報発信力と拡散効果を最大限に活かし、全国各地から広く経営・マネジメント層へのご来場を呼びかけ、オンラインならではのコミュニケーション機会の創出を図ります。

オンライン開催概要

ラーニングイノベーション 2020　

同時開催: ヒューマンキャピタル 2020
会期: 2020年12月1日（火）～3日（木）
主催: 日本経済新聞社　日経BP
ラーニングイノベーション共催: 日本イーラーニングコンソシアム（eLC）
マイクロラーニングコンソシアム（mLC）

合同開催: CHO Summit 2020 Winter
会期: 2020年11月30日（月）＆12月3日（金）
協賛申込受付期間: 9月18日（金）～10月9日（月）

※Human Capital Week ：３展にて開催　2020年11月30日（月）～12月3日（金）
ヒューマンキャピタル 2020、ラーニングイノベーション 2020、CHO Summit 2020 Winter　

協賛要項：■協賛の申込はこちら（9月18日より受付開始）　https://expo.nikkeibp.co.jp/hc/

※詳細につきましては下記までお問い合わせください。
human@nikkeibp.co.jp

人手不足、ダイバーシティ、人生100年時代の学びの形は？
スキルの獲得に留まらず、従業員個人のキャリヤ形成を踏まえ
業務効率を高める効果的なラーニング・ソリューション

人手不足、ダイバーシティ、人生100年時代という時代の流れの中で、会社と従業員の関係性は急速に変化しています。それはワークライフバランス、キャリアビジョンと職場選択、仕事の目的など人生のさまざな面に大きな影響を及ぼしています。そして、将来の企業におけるラーニングは個々の従業員の仕事や人生のさまざまな局面に、丁寧に対応していくことが求められています。

効果的に編集された動画によるマイクロラーニング、VRによる世界共通のプラトフォームでの研修、AIによる学習のパーソナライズ化など、最新のテクノロジーは、スキルの習得をそれぞれの成長に合わせて最適化することを可能にしています。

「ラーニングイノベーション2020」は、最新のラーニングツールをワンストップで体験・体感できるイベントです。人材育成を課題とする経営者、教育研修担当者、部門の管理職層に向けて出展をご検討ください。

HR 戦略・組織改革のキーパーソンに的確リーチ

ラーニングイノベーションには毎年、幅広い業界の大小さまざまな企業・団体から、経営・人事・総務・企画部門を中心とした約2万人が来場。7割がユーザー企業、うち半数近くが課長以上の肩書を持ちます。会場での商談がそのままビジネスに直結します。

図：人材関連サービスに関わる立場7割以上がユーザー企業職種経営、人事、総務、経理、企画が5割役職トップ&ミドルマネジメントが4割

※ヒューマンキャピタル／ラーニングイノベーション2019来場者アンケートより（n=654）

HRの専門イベントとしてトップクラスの開催規模と認知度

20年の歴史を持つヒューマンキャピタル展は、有楽町というアクセスのよさから、都心に集中する大企業・有名企業の担当者が毎年数多く来場する、業界最大規模の展示会です。2019年は185社・322小間が出展、100のセミナーと74のミニ・セッションを実施しました。

図：過去5 年間の出展社数・小間数

おもな出展対象製品・サービス

マイクロラーニングをはじめとする動画学習の新しいかたちや、データを活用したパーソナライズド学習、VRを活用したOJT 研修など、人材育成のための最新ソリューションや製品・サービスを主催者企画と連動して積極的に紹介していきます。

日本経済新聞「日経Smart Work」プロジェクトと連携

「日経Smart Work」プロジェクトは、働き方改革を通じて、企業の生産性を高め、中長期的に持続的かつ国際競争力の高い経済社会の構築を目指すキャンペーンです。2017年ヒューマンキャピタル展でスタート宣言を行った本プロジェクトと引き続き連携し、働き方改革・生産性改革・経営改革などをとりまく政府の施策、新技術、先進的な導な導入事例など、最新情報を発信していきます。

図：日経グループが展開するSmart Work Project

主な来場企業

■製造

鉄鋼・重電…IHI、クボタ、日立建機、ヤンマー、小松製作所、日立製作所、荏原製作所、富士電機、明電舎ほか
化学・原料…三菱ケミカル、住友化学、三井化学、日立化成、積水化学工業、旭化成、カネカ、大王製紙、日本製紙ほか
輸送…トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、スズキ、三菱自動車工業、いすゞ自動車、日野自動車、ヤマハ発動機、デンソー、矢崎総業ほか
電気・電子機器…三菱電機、パナソニック、ソニー、東芝、シャープ、NEC、キヤノン、セイコーエプソン、リコー、富士ゼロックス、ブラザー工業、オリンパス、ニン、日本ヒューレット・パッカード、デル、富士フイルム、コニカミノルタ、オムロン、カシオ計算機、JVC ケンウッド、パイオニア、京セラ、横河電機、沖電気工業、住友電気工業、インテル、キーエンス、理想科学工業、村田製作所、ルネサスエレクトロニクス、サトーHD、古河電気工業、アンリツ、アズビル、フジクラ、島津製作所、JUKI ほか
その他製造…イトーキ、内田洋行、コクヨ、花王、ライオン、エステー、ブリヂストン、ヤマハ、YKK、田中貴金属工業、凸版印刷、共同印刷ほか
■運輸・物流

全日本空輸、日本航空、JR東日本、京王電鉄、東京地下鉄、阪急電鉄、阪神電鉄、日本郵船、商船三井、日本郵便、ヤマト運輸、日本通運、鈴与、山九ほか
■エネルギー

コスモ石油、昭和シェル石油、出光興産、シェルジャパン、石油資源開発、東京電力、中部電力、東京ガス、大阪ガス、中部ガス、大陽日酸、原子力安全推進協会ほか
■金融

銀行・信用金庫…三井住友銀行、みずほ銀行、りそな銀行、ゆうちょ銀行、新生銀行、横浜銀行、群馬銀行、静岡銀行、セブン銀行、三井住友信託銀行、農林中央金庫、日本政策投資銀行、日本政策金融公庫ほか
クレジット・リース…三井住友カード、オリックス、新生フィナンシャル、アコム、昭和リース、三菱オートリースほか
保険・証券…日本生命、アクサ生命、住友生命、第一生命、明治安田生命、大同生命、アフラック、メットライフ生命、オリックス生命、かんぽ生命、ソニー生命、プルデンシャル生命、東京海上日動火災、三井住友海上火災、あいおいニッセイ同和損害保険、損保ジャパン日本興亜、野村證券、大和証券、SMBC 日興証券、みずほ証券、三菱UFJ モルガン・スタンレー証券、カブドットコム証券、BNPパリバ証券ほか
■建設・住宅・建材

清水建設、竹中工務店、鹿島建設、大成建設、大林組、戸田建設、熊谷組、三井住友建設、西松建設、長谷工コーポレーション、大東建託、大和ハウス工業、日建設計、梓設計、日揮、関電工、高砂熱学工業、YKK AP、LIXIL、TOTO、ミライトほか
■不動産・管理

三菱地所、三井不動産、野村不動産、レオパレス21、セコム、日立ビルシステム、共立メンテナンスほか
■食品・化粧品

アサヒ、キリン、サッポロ、サントリー、コカ・コーラボトラーズジャパン、明治、森永乳業、キーコーヒー、味の素、ミツカン、キッコーマン、日清オイリオ、日清製粉、永谷園、カゴメ、シマダヤ、エスビー食品、日本ハム、紀文食品、ニチレイ、マルハニチロ、山崎製パン、森永製菓、江崎グリコ、ロッテ、カルビー、東京風月堂、資生堂、コーセー、ポーラ・オルビス、ロクシタン、クラシエHD、日本たばこ産業、全国農業協同組合中央会ほか

■医療・医薬品

武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共、大塚製薬、中外製薬工業、協和発酵キリン、大正製薬、ロート製薬、大鵬薬品工業、Meiji Seikaファルマ、帝人ファーマ、グラクソ・スミスクライン、ベーリンガーインゲルハイムジャパン、テルモ、ジョンソン・エンド・ジョンソンほか
■卸売・小売

デパート・スーパー・コンビニ…三越伊勢丹、東武百貨店、小田急百貨店、大丸、そごう・西武、パルコ、丸井、イオン、イトーヨーカ堂、ライフ、キャメル珈琲（KALDI）、セブン－イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン、ニトリ、島忠、ケーヨー、日本生活協同組合連合会ほか
その他小売…ユナイテッドアローズ、サザビーリーグ、ワコール、ミキハウス、さが美、丸善雄松堂、ウエルシア薬局、スギ薬局、サンドラッグ、IDOM（ガリバー）、オートバックスセブン、コメ兵ほか
商社…三菱商事、住友商事、三井物産、伊藤忠商事、双日、丸紅、兼松、豊田通商、山善ほか
■サービス

飲食…リンガーハット、日本マクドナルド、モスフードサービス、エームサービスほか
宿泊・旅行…JTB、日本旅行、阪急交通社、エイチ・アイ・エス、帝国ホテルほか
その他サービス…オリエンタルランド、ルネサンス、ティップネス、セントラルスポーツ、スポーツクラブNAS、RIZAP、ダイナム、マルハン、東京ドーム、日本中央競馬会、カルチュア・コンビニエンス・クラブほか
■IT・ソフトウェア・通信

IT・ソフトウェア…ヤフー、セールスフォース・ドットコム、富士ソフト、日本ユニシス、NTTデータ、SCSK、トレンドマイクロほか
通信・情報サービス…NTT 東日本、NTT 西日本、NTT コミュニケーションズ、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、ニフティ、バンダイナムコエンターテインメント、ソニー・インタラクティブエンタテインメント、コーエーテクモ、グリー、楽天、DMM.com、オールアバウト、ぐるなびほか
■放送・出版・マスコミ関連

NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、フジテレビ、テレビ東京、スカパーJSAT、ジュピターテレコム、朝日新聞社、読売新聞東京本社、スポーツニッポン新聞社、時事通信社、小学館、電通、博報堂、リクルート、廣済堂、日本コロムビア、ぴあ、USEN ほか
■学校・教育関連

東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、法政大学、東洋大学、上智学院、東京工業大学、横浜国立大学、北海道大学、大阪府立大学、ベネッセHD、学研HD、ユーキャン、TAC、公文教育研究会、ニチイ学館ほか
■自治体・団体・官公庁

自治体…東京都、神奈川県、鳥取県、さいたま市、茅ヶ崎市ほか
団体…日本商工会議所、東京商工会議所、日本経済団体連合会、中小企業基盤整備機構、東京都中小企業振興公社、科学技術振興機構、日本貿易振興機構、日本テレワーク協会、日本予防医学協会ほか
官公庁…経済産業省、総務省、厚生労働省、文部科学省、国土交通省、農林水産省、防衛省、金融庁ほか

開催概要

ラーニングイノベーション 2020
開催概要

会期	2020年12月1日（火）～3日（木）展示会 10:00-17:30 / セミナー 9:30-17:30 （予定）
会場	サンシャインシティ(池袋)文化会館ビル
主催	日本経済新聞社　日経BP
共催	日本イーラーニングコンソシアム（eLC）マイクロラーニングコンソシアム（mLC）
入場料	1,000円（消費税込） ※事前登録または招待券持参で無料
想定来場者数	20,000人
特設展/同時開催展	ヒューマンキャピタル 2020